各種支援 - 大学・専門学校向け授業評価アンケート

DCIは各種支援で万全なサポート体制

結果を受けた改善行動の早期着手が評価者たる学生に対する責任です。また、評価を受けた教員の皆様にとっても改善に取り組んできた成果を数字でみることはある種の達成感の源となりますし、早く修正舵を切れることが授業品質の向上に資することは言うまでもありません。

報告内容についての質疑応答を通じて疑問点を解消するに留まらず、ミニ研修を織り込むなど教員の皆様が不安なく且つ勝算を描けるシナリオの中でより良い授業の実現に向かっていただくお手伝いをいたします。弊社は授業評価アンケートの提供に当たり、代々木ゼミナール教育総合研究所と提携を結び、常に最新の授業改善ノウハウの蓄積に努めてきました。

よりよい授業の実現は、取りも直さず教育力の向上です。大学の改善取り組みを伝え、受験生やその関係者、地域社会に向けて積極的に情報を発信することは、生徒募集の改善にも少なからず好ましい影響を与えます。良い結果が出たときも、新たな課題を検知したときも、単なるデータの開示を超えた、パブリック・リレーションズの構築に資する形で結果を示したいものです。

学生が質問に正しく答えられるのは「受講を通じた自らに生じた変化」と「授業を受けて享受した利益」とに限られます。「教材や教具が適切に使われていた」という質問に対して、教授法の基礎的理解や表現と効果についての関連を体系的に知らない学生に判断を求めるのは酷であると共に、評価の妥当性を損ねます。例えば、「教材や教具の使い方は、内容の理解を深めたり興味を拡げたりするうえで効果的であった」に変更してみてはいかがでしょうか。多くの学生が、直観的に且つ実態をよりよく反映する評価を下せるようになると期待されます。
　また、 “自らの取り組みが十分であったか”を生徒・学生に自省させる質問を加えると、授業改善が遅れて講座間での格差も縮小しない（上図参照）ことが分かっています。評価者側では、自省を促されることで断定的な評価が下せない（＝中央化傾向が強まる）ようになることに加え、被評価者側では、授業が抱える問題を学生の怠慢に起因するものと混同することが、その原因と考えられます。
　当社では、授業評価アンケートの豊富な提供事例の中で積み上げてきたデータを活かし、貴学における「授業改善」という目的達成に資する質問設計をお手伝いします。